不動産売買事例を調べる方法などを知っていますか？

 

不動産価格の相場を調べたいけど、どこで調べられるのかわからない。

 

そんな方向けに不動産売買事例を調べる方法について紹介したいと思いますので読んでみて下さい。

 

不動産売買事例を調べる方法についてすでに知っているという方も改めて確認するつもりで読んでみる事をおすすめします。

 

 

この記事は、東京で不動産売買、建築に関わるお仕事を20年以上経験している不動産営業マンによって監修されていますので安心してお読みいただけます。

 

 

	この記事の監修者		田中利貴文
			宅地建物取引士、一級建物アドバイザー、住宅ローンアドバイザー。 大工として7年間現場を経験し、その後現場監督として5年間建築に関わる。その後、不動産会社に入社。入社より2年で、トップセールスを達成。 2012年8月に独立し不動産売買仲介を主にした株式会社レンズを創業。創業から11年目にして売り上げは、毎年右肩上がり。独自の住宅ブランド「インフィーア」は、独自性があり性能が高いと好評。 趣味は、ツーリングで自然を見に行くのと、筋トレ、読書。

 

 

 

その他の、不動産売買に関しての以下の記事も併せてご覧ください。

 

不動産売買の仲介手数料の費用相場とは？
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個人間で不動産売買をする時の契約書の作り方とは？
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不動産売買事例を調べる方法とは？

 

 

 

不動産売買事例を確認できるサイトで調べる事ができます。

 

サイトをいくつか紹介します。

 

 

　不動産データクラウド　

 

マンションリサーチ株式会社が提供する「不動産データクラウド」により、全国で約6,000万件の取引実績が閲覧可能です。

 

価格、エリア別の相場や詳細な情報まで、一括して確認できます。

 

これにより、売主に対して多岐にわたる情報提供が可能です。

 

 

　マンションデータ提供サービス　

 

「マンションデータ提供サービス」は、株式会社グルーヴ・アールが提供するデータベースで、全国の分譲マンションに関する142,310棟分の情報が掲載されています。

 

建物情報だけでなく、販売履歴や賃料履歴まで、マンション取引に必須の情報が幅広く提供されています。

 

このデータをダイレクトメールの発送や市場調査に活用することで、販売力を向上させ、新たな市場を開拓できる可能性があります。

 

 

　不動産調査・成約事例　

 

アットホーム株式会社が提供する「不動産調査・成約事例」は、アットホームに登録された成約済み情報を検索し、物件の詳細情報を確認できます。

 

さらに、マンション評価や土地建物評価にも利用可能で、必要な情報（マンション名・土地・建物名）を入力するだけで評価レポートが手軽に閲覧できます。

 

その他、収益評価や謄本取得支援サービスも充実しており、取引事例に関するサービスを幅広く利用できます。

 

 

　マンション履歴情報サービス　

 

「マンション履歴情報サービス」は、株式会社東京カンテイが提供する、マンション相場情報が簡単に把握できるデータサービスです。

 

価格相場は時系列で確認可能であり、近隣のマンションとの比較も行えます。

 

査定時の価格根拠資料や賃貸募集の参考資料として利用でき、査定の根拠に悩む不動産会社におすすめです。

 

 

売却相場を調べる方法

 

不動産売却相場をサイトで調べる事ができます。

 

サイトやサイト以外の方法をいくつか紹介します。

 

 

　土地総合情報システム　

 

土地総合情報システムは、国土交通省が管理するウェブサイトで、不動産の購入者に対するアンケート調査に基づく取引された不動産価格情報などが提供されています。

 

 

　レインズ・マーケット・インフォメーション　

 

レインズ・マーケット・インフォメーションは、国土交通大臣指定の不動産流通機構が運営する取引情報提供サイトです。

 

全国指定流通機構連絡協議会が保有する成約価格情報を基に不動産の取引情報を調査できます。

 

通常は不動産会社のみがアクセス可能な過去の成約情報も、レインズ・マーケット・インフォメーションを介して不動産売買の成約事例を閲覧できるため、おすすめです。

 

 

　地価情報から相場価格を調べる　

 

土地を売却する際には、地価情報を把握することが重要で、公示地価や固定資産税評価額などが相場価格の計算に役立ちます。

 

土地価格は「一物五価」と言われ、「一物」は土地の事で、「五価」には「公示地価」「基準地標準価格」「相続税路線価」「固定資産税評価額」「実勢価格」が含まれます。

 

 

公示地価（地価公示価格）は、地価公示法に沿って国や都道府県が毎年決定している土地の価格のことです。

 

国土交通省が毎年1月1日時点で標準地の価格を示し、3月に公表します。

 

基準地標準価格は、各都道府県が毎年7月1日時点の標準価格を判定し、土地取引の指標となります。

 

相続税路線価は、相続税や贈与税を算出するときの目安にされている「１㎡あたりの宅地の価格」です。

 

国税庁が毎年1月1日時点の価格を決定し、7月に公表します。

公示地価の水準の8割程度とされます。

 

固定資産税評価額は、固定資産税を決める際の基準となる評価額です。

 

総務省が毎年1月1日時点の価格を決定し、3年ごとに評価を見直します。

水準は公示地価の7割程度とされます。

 

実勢価格は、土地の実際の売買で成立した価格で、取引が成立した金額です。実勢価格は公示価格の1.1~1.2倍

 

 

　固定資産税評価額から相場価格を調べる　

 

土地の相場価格は、一般的に固定資産税評価額を基に計算できます。

 

通常、固定資産税評価額は公示地価の約7割であり、公示価格は実勢価格の代用とされることがあります。

 

そのため、土地売却の相場価格は以下の計算式で分かります。

 

土地売却相場 = 固定資産税評価額 ÷ 0.7

 

たとえば固定資産税評価額が2000万円の土地の場合、上記の計算式に当てはめると、相場価格は2857万円ほどになります。

2000 ÷ 0.7 ＝ 2857

 

 

まとめ

 

今回は、不動産売買事例を調べる方法などについて詳しく紹介しました。

 

不動産売買事例を調べる方法について知りたかった方は参考になる内容が多かったのではないでしょうか。

 

紹介した内容を参考にして不動産売買事例を調べる方法に関する知識を深めて下さい。

 

 

その他の、不動産売買に関しての記事は以下もぜひご覧ください。

 

不動産売買の仲介手数料の費用相場とは？
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